アメリカではフラッシュオーダーの規制機運が高まっているようです。
フラッシュオーダーとは、高性能のコンピューターを駆使して大口投資家などが一般投資家よりも一瞬早く(約0.03秒)市場情報を得て株式を売買する超高速取引のことです。
つまり、大口投資家(大手金融機関やヘッジファンド)が個人投資家よりも、一瞬早く気配情報を手に入れることができるということです。
通常の手動による取引では不可能で、開発・導入に巨額の費用を投じてプログラムを組み、自動売買することができる大手の投資家のみ参加できます。
それが不公平だということで、規制論が高まっているのです。
日経225先物オプションでも自動売買は確実にシェアを拡大していると思います。
ほとんどは裁定取引でしょうが、0.01秒を争う闘いをしています。
日本ではフラッシュオーダーのような話は聞きませんが、それでも少しでも注文が早く流れるように大証にサーバーを設置するようになったという話はあります。
市場の流動性を高めるためには高性能のコンピューター取引による売買は必要なことですが、0.01秒を争う闘いになってきた今、規制の方向性もでてきているようです。
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